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05.09.01更新

最近、テレビニュースで不妊治療を行っている施設で、感染管理等適正な安全確保されているのが30%程度と報じられた。
少子化や子どもが欲しいと希望する夫婦へ、安全で安心できる医療として定着させるためにも、健康保健適用が必要と考えます。
薬害エイズ被害者の中にも安全な妊娠・出産を希望する人が少なく有りません。
安全性を確保するため体外受精になるようですが、被害救済としてその研究費や実際の医療費用負担の要求も考えてはいます。
この度の、不妊治療の不潔な実態報告は見捨てておけません。
個々の対処でなく、健保適用等、全体の関心の下で、安全な医療として定着させて欲しい。

(花摘)(05.09.01)

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