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【献血】若年層の献血関心度が低下 厚労省調査

厚生労働省は10月29日に開かれた「献血推進のあり方に関する検討会」(座長=清水勝・医療法人西城病院理事)に、若年層を対象にした献血への意識調査結果を提示した。
意識調査は9月5日~7日の3日間、全国の16~29歳の献血経験者5000人、未経験者5000人の計1万人を対象にインターネットを通じて実施した。

未経験者を対象にした調査では、献血の認知度が92.9%と、2005年度の調査の73.8%から大きく上昇した。
一方で未経験者の献血への関心度をみると、関心のある層は45.8%で、05年度の52.2%より6.4ポイント下落した。
委員からは「深刻に受け止める必要がある」など、若年層の献血離れを不安視する声が上がった。

献血の経験者を対象に「初めての献血の種類」を聞くと、200ml献血が51.6%と05年度調査より10.7ポイント減少。
一方で、400ml献血は28.9%と10.0ポイント上昇しており、400ml献血へのシフトがうかがえる結果となった。

調査結果は、若年層に対し、今後どのように献血を推進していくかを検討する上での資料となる。
会合ではまた、河原和夫委員(東京医科歯科大大学院教授)が、採血基準の拡大に関する研究結果を報告。
現在、18歳以上となっている400mlの全血採血について、17歳の男性では、献血時に多い副反応である血管迷走神経反応(VVR) の発生率が18~19歳と比較して差がないなどとし安全に採血できると述べた。

平成20年10月31日付「日刊薬業」より

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