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【献血】厚生労働省「献血推進のあり方に関する検討会」
 若者の献血離れ 食い止め対策を議論

厚生労働省「献血推進のあり方に関する検討会」(座長=清水勝・医療法人最上病院理事)は、9月3日、東京都内で初会合を開いた。
初会合では、献血離れが深刻化している若年層を対象に、献血への関心度やイメージ等の意識調査行うことを決めた。
検討会では今後、採血基準が議論の焦点となる見通し。
次回10月29日には、意識調査の結果報告を受ける。

厚労省の説明によると、献血者数は1995年の629万8000人から、2007年には494万人に減少。
特に10~20代の献血者割合が急減している。
厚労省医薬食品局血液対策課の新村和哉課長は、「10~20代の数が目立って減少している。
将来的に(血液の)安定供給に支障が出てくる」と危機感を示した。

清水座長は「一番の問題は高校生の献血率が低下していること」と述べ、低下の原因を探る必要があると指摘。
河原和夫委員(東京医科歯科大大学院教授)も、同じ10代であっても「16、17歳」と「18、19歳」の献血率を比べると、「16、17歳」の方が低いことを指摘した。

現在の採血基準によると、「16、17歳」は200mL献血のみで、医療現場のニーズが高い400mL献血はできない。
両氏とも、現在の採血基準が献血率低下に影響を及ぼしている可能性があるとの見方を示した。

実施を決めた意識調査は今月上旬からの1ヶ月、15~20歳の献血経験者、未経験者の計1万人を対象に、インターネットで実施する。
献血への関心度や認知度を把握するほか、献血をした時期やきっかけも調査する。

平成20年9月5日付「日刊薬業」から

※この度の検討会には、ラジオDJの山本シュウ氏やFM大阪の田辺善仁氏、埼玉県養護教員会の堀田美枝子氏など、人として大切な「愛」「命」「こころ」「家族」「仲間」といった、献血に動く人の思いが盛んに論議された。
みな献血へ情熱を持って活動されている。
この基本なくして、血液を日本の仲間に提供する愛ある動きは上昇しないのではと思う。
厚労省も中の壁を突き抜けた横断的対応や、内閣府、文部科学省が積極的に参加する日本の動きでなければならない。

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